ハザードマップの必要性

東日本大震災から今年で１０年が経過しました。当時を思い返してみると、わたしは大学生で春休み中に友達と会っているときに地震がおきました。その際、揺れを感じてすぐに地震だと気づきましたが、震源地が何処なのか全く分からなかったので直ぐに家へ帰ったのを覚えています。ちなみに、わたしの実家がある場所は海抜０メートル地帯になります。

現在、新しく家を建てることを検討しているのですが、そういった時に必ず見るのがハザードマップです。ちょうどお正月に新築向けの土地探しの参考としてハザードマップを見ていたところ、母から「ここは海抜０メートル地帯だから、地震の時に大変だよ。」「ハザードマップで見ると津波はぎりぎり来ない範囲だけど、心配なのは、液状化だよ。」と教えられました。

今ではよく耳にするようになったハザードマップですが、具体的にどういうものかご存じでしょうか。

ハザードマップとは　

一般的に「自然災害による被害の軽減や防災対策に使用する目的で、被害想定区域や避難場所・避難経路などの防災関係施設の位置などを表示した地図」とされています。防災マップ、被害予測図、被害想定図、アボイド（回避）マップ、リスクマップなどと呼ばれているものもあります。ハザードマップを作成するためには、その地域の土地の成り立ちや災害の素因となる地形・地盤の特徴、過去の災害履歴、避難場所・避難経路などの防災地理情報が必要となります。
（国土交通省　国土地理院HPから引用：https://www.gsi.go.jp/hokkaido/bousai-hazard-hazard.htm）　

災害の被害予測や災害発生地点の予測することが、防災上、非常に大切であると認識されるようになったのは、1991年の長崎県「雲仙普賢岳」の噴火の時だと言われています。

この時に、今のハザードマップのような地図上では示されていなかったものの、想定していた被害予測と実際の被害状況は一致していたと言われています。その後、国などは災害に関する法律を改定して、各自治体は「地図」を用いた防災マニュアルの作成を急ぐようになりました。

ハザードマップは自分が住んでいる地域の特徴に合わせて作られています。例えば、火山が近くにある地域には火山防災マップ、雨などの被害が多い地域には洪水ハザードマップといったように起こりうる災害に合わせて避難などができるように作られています。他にも調べてみると、地震防災マップ、液状化被害想定図、津波ハザードマップなどがありました。自分が住んでいる地域の役所のホームぺージなどに掲載されています。ちなみに名古屋市では地震、津波、洪水・内水の三つのハザードマップがありました。

地域の特徴から作成されているこれらのハザードマップを事前に確認しておくことで、安全に避難ができる可能性が上がるわけです。

しかし、実際に災害に直面したとき避難するべきかどうか悩んでしまいますよね。

私も一昨年、東京に大きな被害を及ぼした台風20号の際に避難をするべきか悩む場面がありました。

今回の台風では避難をするかもしれないと思い、モバイルバッテリーを満タンにして避難する準備をしていた時のことです。外を見ていると誰も避難している様子はなく、おとなしく家にいた方が安全かも。と母と2人で話していました。夕方になると会社で待機を命じられていた父も帰ってきて、家から一番近くの避難所も閉鎖されました。その後も風は強かったのですが、愛知県には直接大きな被害はありませんでした。しかし、テレビで関東ではすごい大雨で河川が氾濫しているのを見て、これがもし東海地方にも来ていたら、避難しなくてはいけなかったのかなと思います。

今年は雨だけではなく積雪量も多かったため、交通渋滞で福井から名古屋に仕事に来ている人は、福井に帰るまでに26時間かかり、自衛隊から支給されたのがコッペパン１つだったといった話も聞きました。

今後、どのような災害が起こるか分かりませんが、ハザードマップやその他周りにどんな施設、どこに逃げればいいのかなどの確認をしておこうと思います。皆さんも今一度、ハザードマップや避難所の確認、非常用持ち出し袋、家の防災用の備蓄品の確認をしてみてはいかがですか？

また弊社では「防災・減災」に向けた「事務所内無線放送システム」を取り扱っております。
災害時などに会社や工場で避難を呼びかけることができるというものです。バッテリーを内蔵しているため電源が喪失した場合でも、放送することができます。
また放送者自身が移動しながら、安全な場所で放送することが可能です。どういったものか詳しく知りたいという方は気軽にお問い合わせください。